維持修繕工事は、設備工事会社が元請けとなり施主から受注することが多い。維持修繕工事は、金額が小さく、そのうえ設備工事の比率が高いため、総合建設会社にとって必ずしも魅力的でないことが理由として挙げられる。また、施主にとって、工事の発生タイミングごとに建設会社を選定するには煩わしさがあるうえ、少額のため、価格を引き下げようというインセンティブが相対的に小さい。このため、買い手の交渉力が新設工事に比べて低い傾向がある。
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このように、維持修繕工事は、設備工事会社が元請け受注できるケースが多く、また川下（発注者）の交渉力も高くない。このため、設備工事会社にとって大きな利益源となっている。利益源となる維持修繕工事を受注するためには、顧客ごとの設備工事実績を積み上げることが重要である。維持修繕工事は、対象となる建物において新設工事や過去の維持修繕工事の設備工事実績のある事業者が請け負うことが多い。この最大の理由は、設備工事実績のある事業者は、対象となる建物の設備図面を保有しているため、実績のない事業者に比べて高い提案力を持つからである。以上のことから、総合建設会社のビジネスモデルが、建物の建設段階を中心にするフロー型のビジネスモデルであるのに対して、設備工事会社のビジネスモデルは、建設後のアフターに着目するストック型のビジネスモデルであるといえる。つまり、設備工事会社のビジネスモデルは、事務機器メーカーと同じように、設備の導入段階だけでなく、その後のメンテナンスや改修需要を取り込むことで利益を獲得できることに特徴がある。